ファクタリングにはさまざまな種類がありますが、将来債権ファクタリングについて聞いたことがあるでしょうか。

ファクタリングは基本的に売掛債権を売却することで資金調達をする方法ですが、利用できる売掛債権は多岐にわたっています。

将来債権ファクタリングではどのような売掛債権を使用して資金調達をおこなえるのでしょうか。

この記事では将来債権ファクタリングの特徴と注意点をわかりやすく解説します。

将来債権ファクタリングと通常のファクタリングの違い

将来債権ファクタリングは将来債権をファクタリングできるサービスです。

将来債権とは将来に発生する予定がある債権を指します。

現在はまだ請求書の発行をする段階になっていないけれど、今後発行する予定があるというときに利用できるのが特徴です。

典型的なのは継続取引をしていて、毎月ほぼ一定の売上が確定しているようなケースです。

毎月1万個の製品を納入し続けてきているという実績があると、来月もまた1万個の発注があって納品できると考えられるでしょう。

このような際に将来に発生する予定の売掛債権があると見なし、資金調達をおこなえるのが将来債権ファクタリングです。

通常のファクタリングとは違い、確定している売掛債権がなくても資金調達できるのが特徴です。

将来債権ファクタリングの注意点

将来債権ファクタリングは通常のファクタリングよりもさらに早く資金調達ができるのはメリットです。

しかし、将来債権ファクタリングは一般的に手数料が高いので注意しましょう。

将来債権ファクタリングでは予定通りに資金回収ができないリスクがあるからです。

例えば、毎月1万個の製品を安定納入していたけれど、取引先の都合で5千個に減る可能性があります。

原料調達が困難になり、納品できるのが8千個だけになるという場合もあるでしょう。

このような際にファクタリング会社が資金回収をおこなえなくなるリスクを考慮し、手数料を高めに設定しているのが一般的です。

長期の将来債権をファクタリングするときには特に手数料が高くなるので気を付けましょう。

将来債権ファクタリングはまだ売掛債権が発生していなくても、売掛債権が手に入る予定が立っている段階ならファクタリングによる資金調達ができるサービスです。

手数料が高い点には注意が必要ですが、通常のファクタリングよりも早期に資金化できる点が優れています。

安定して継続している取引があれば将来債権ファクタリングを使える可能性があるので、資金繰りで悩んだときには活用を検討してみましょう。